物件広告に出ている電車やモノレールなどの最寄り駅は、実際に現地から一番近い駅を示すのが普通だが、2駅以上利用できる場合は、急行停車駅や著名な駅のほうを最寄り駅として大きく表示することもある。表示された最寄り駅をメインで利用したほうが便利な場合もあるが、実際にはマイナーな駅のほうが利用しやすいこともある。複数の駅を利用できる場合は、それぞれの駅までの距離、周辺状況を確認することが好ましい。
外為としてはバスケットボール・バレーボールのプロリーグが存在する。特にバスケットボールはNBAでのトルコ人選手の活躍や2010年の世界選手権を控えていることもあり、近年人気が上昇している。
また、2005年からはF1トルコGPが開催されており、WRCのラリー・オブ・ターキーとあわせて、モータースポーツにおける発展も期待できる。
トルコの貿易は慢性的に赤字が続いている。2003年時点では輸出466億ドルに対し、輸入656億ドルであった。ただし、サービス収支、例えば観光による収入（90億ドル、2002年）、所得収支、例えば海外からの送金などが多額に上るため、経常収支はほぼバランスが取れている。
輸出・輸入とも過半数を工業製品が占める。世界第2位の生産量を占める毛織物のほか、毛糸、綿糸、綿織物、化学繊維などの生産量がいずれも世界の上位10位に含まれる、厚みのある繊維産業が輸出に貢献している。衣料品を輸出し、機械類を輸入するという構造だ。
日経225では工業製品が83.2%を占め、ついで食料品9.9%、原材料・燃料5.0%である。工業製品では衣類21.1%、繊維・織物11.1%、自動車 10.5%、電気機械8.6%が主力。鉄鋼も輸出している。輸出相手国はヨーロッパ圏が主力であり、ドイツ15.8%、アメリカ合衆国7.9%、連合王国 7.8%、イタリア6.8%、フランス6.0%の順である。日本に対する最大の輸出品目はマグロ (21.7%)、ついで衣料品である。
650年の歴史をもつ伝統格闘技としてヤールギュレシ（オイルレスリング）があり、トルコ共和国の国技となっている。アマチュアスポーツとしては、レスリング、重量挙げなどに人気がある。またトルコ人の気風を反映してか、柔道・空手道の道場も非常に多い。
輸入品目でも工業製品が65.9%に達する。ついで原材料・燃料21.3%、食料品4.0%だ。品目別では機械類13.4%、電気機械9.2%、自動車 7.7%、原油6.9%、繊維・織物5.0%である。輸入相手国も欧州が中心だ。ドイツ13.6%、イタリア7.9%、ロシア7.9%、フランス 6.0%、連合王国5.0%の順である。日本からの最大の輸入品目は乗用車 (12.1%)、ついで自動車用部品である。
トルコにおいて交通の中心となっているのは、旅客・貨物ともに陸上の道路交通である。鉄道は国鉄 (TCDD) が存在し10,940kmの路線を保有・運営しているが、きわめて便が少なく不便である。また、駅舎・路線・その他設備は整備が不十分で老朽化が進んでいる。2004年には国鉄は最高時速160kmの新型車両を導入したが、7月にその新型車両が脱線事故を起こし39名の死者を出した。これは、路線整備が不十分なまま新型車両を見切り発車的に導入したことが原因といわれている。この事故は国鉄の信頼性を一層低下させ、その後鉄道乗客数は激減している。2007年、4月23日、エスキシェヒール〜アンカラ間にて高速鉄道が開通した。
FXは道路整備を重視しており、トルコ国内の道路網は2004年現在63,220kmにおよんでいる。また、イスタンブル・アンカラを結ぶ高速道路 (Otoyol) も完成間近である。貨物輸送はもちろん、短距離・長距離を問わず旅客輸送の中心もバスによる陸上輸送が中心で、大都市・地方都市を問わずトルコの都市にはかならず長距離バスターミナル (Otogal/Terminal) が存在し、非常に多くのバス会社が多数の路線を運行している。また、世俗主義国家であるとはいえイスラム教国であるため、これらのバスでは親子や夫婦などを除き男女の相席をさせることはまずない。
トルコでは雇用所得がまだ低いことや、高額の自動車税（1600cc未満28%、1600cc以上40%）、非常に高価なガソリン価格（2008年現在1リットル当たり3.15YTL（約280円）程度）のために、自家用車の普及はあまり進んでいない。また、農村部においては現在でも人的移動や農作物の運搬のためにトラクターや馬を用いることはごく普通である。農村部や地方都市において露天バザールが開催される日には、アンカラやイスタンブルとはかけ離れたこれらの光景をよく目にすることができる。
トルコ共和国の位置するバルカン半島やアナトリア半島は、古来より多くの民族が頻繁に往来した要衝の地であり、複雑で重層的な混血と混住の歴史を繰り返してきた。現在のトルコ共和国成立の過程にも、これらの地域事情が色濃く反映されている。
トルコ共和国以前に存在した多民族国家のオスマン帝国では、このような地域事情を反映し、民族や出自に対する意識が希薄であった。代わりに各自の信奉するイスラム教やキリスト教といった宗教こそが、永らく人々のアイデンティティ形成と維持に主導的な役割を果たしてきたといえる。このため、国民国家としてのトルコ共和国成立に伴い、国内における民族意識の醸成が急務となっていたが、国内最大多数派であるトルコ人ですら、何をもってトルコ人と定義するのかを画一的に判断することが非常に困難であった。このことは、1830年のギリシャ独立以降、トルコと隣国ギリシャ間でバルカン半島とアナトリア半島をめぐり領土紛争の勃発する要因となり、1922年に紛争の抜本的解決を目的に締結された住民交換協定では、トルコ国内に住む正教会信者のトルコ語話者は「ギリシャ人」、逆にギリシャ国内に住むイスラム教徒のギリシャ語話者は「トルコ人」と規定され、それぞれの宗教が多数派を形成する国々への出国を余儀なくされている。
こうした経緯もあり、長年国内の民族構成に関する正確な調査が実施されず、トルコ政府は、国内に居住するトルコ国民を一体として取り扱い、国民はすべてトルコ語を母語とする均質な「トルコ人」であるという建前を取っていた。しかしながら、実際には共和国成立以前から東部を中心にクルド人をはじめ多くの少数民族が居住する現状を否定することができず、現在では、民族的にトルコ人ではない、あるいはトルコ語を母語としない国民も国内に一定割合存在することを公式に認めている。
少数派の民族としては、クルド人、アラブ人、ラズ人、ギリシャ人、アルメニア人、ヘムシン人、ザザ人、ガガウズ人などが共和国成立以前から東部を中心に居住している。特に、クルド人はトルコ共和国内でトルコ人に次ぐ多数派を構成しており、その数は数百万人とも、一千万人を超えるとも言われている。かつてトルコ政府はトルコ国内にクルド人は存在しないとの立場から、クルド語での放送・出版を禁止する一方、「山岳トルコ人」なる呼称を用いるなど、差別的に取り扱いしていた。しかしながら、現在では少数民族の存在を認める政府の立場から、山岳トルコ人という呼称は用いられることがない。2004年にはクルド語での放送・出版も公に解禁され、旧民主党（DEP : 共和人民党から分離した民主党 (DP) とは別組織）ザナ党首の釈放と同日に、国営放送第3チャンネル (TRT3) においてクルド語放送が行われた。
なお、クルド人はいわゆる北部クルディスタン（南東アナトリア地域）にのみ偏在しているわけではなく、地域により格差はあるものの、トルコ国内の81県全域にある程度のまとまりを持った社会集団として分布している。実際、クルド系政党民主国民党 (DEHAP) はトルコ全域で政治活動を展開し、総選挙において一定の影響力を保持している。1960年以降は全国的な農村部から都市への移住が増加にともないクルド人も都市部への移住が進み、現在はクルド人の都市居住者と農村部居住者との割合が大幅に変化しているとみられる。ある推計によると、1990年以降もっとも多数のクルド人が存在するのは、南東アナトリア6県のいずれでもなく、イスタンブル県であるとの結果も存在する。各都市のクルド人は、その多くが所得水準の低い宗教的にも敬虔なイスラム教徒であるといわれており、昨今の都市部における大衆政党として草の根活動を行ってきたイスラム系政党躍進の一因と結びつける見方も存在する。